データトラヒックの急増に対して、オペレータがとり得る方策はいくつかある。ネットワーク設備の増強はもちろんのこと、WiFiやフェムトセルを用いたデータ・トラフィックのオフロード、ヘビーユーザーに対する料金施策（料金メニューの開発）や速度制限の実施等である。

携帯電話オペレータの対応策

例えば日本では、携帯電話やスマートフォンなどのトラヒック増大をめぐり、従来から各キャリアが対応策を実施していた。定額制サービスを利用する一部ヘビーユーザーがトラフィック増大要因のひとつであることは以前から指摘されている。

これに対してドコモでは、直近3日間で300万パケット（約366MB）を超え、さらに通信状況が混雑している場合、通信速度制御の対象としている。 KDDIでは、前々月のパケット通信量が300万パケット（約366MB）を超えたユーザーについて、21時～翌1時の間、EZwebの通信速度が制御さ れ、ソフトバンクでは、前々月のパケット通信量について、携帯で300万パケット/月（約366MB）、スマートフォンで1000万パケット/月（約1.2GB）以上の利用ユーザーを対象に、通信速度を制限する場合がある――といった具合である。

現在のところ、日本においては一部ヘビーユーザーに対する速度制限の実施にとどまり、AT＆Tの採った定額制廃止という動きは見られない。が、事業者側の 本音としてはスマートフォンやパッド型端末のような固定同様の使い方をする、ごく一部のヘビーユーザーに対して、あの手この手でネットワーク容量の最適化 を図りたいところだろう。

そうした目は、スマートフォン上で多様なアプリケーションを提供する上位層のプレーヤーにも向けられている。先のAT&Tも、 CTIAWireless2010においてネットワーク負荷に留意したアプリケーション開発の重要性に関して言及している。

オープンOS「Android」を放ち、モバイルサービスにおけるオープンな形でのアプリケーション・プラットフォーム化を進めるグーグルは、 Mobile World Congress2010において初めて登壇した。そのこと自体、モバイル産業のこれからを象徴する出来事だったといえる。ところが反面、同社はオペレー タサイドからみれば、アップルとともに今日のモバイルデータ・トラフィックの爆発的増加状況を作った張本人――とみなすことができる。

グーグルは講演の中において、上位プレーヤーが活躍できるのもインフラがあってこそ、とオペレータの状況に理解を示し、現実的にはネットワーク逼迫の原因 を作り出している1％のヘビーユーザーに対して、別の課金体系を用意するといったことを考える必要がある――との考えを明らかにしている。