情報流通ビジネス研究所
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03/16

【予告】「モバイルインターネット要覧2016」発行へ
モバイル市場の国内外動向と方向性を徹底分析した調査レポートの決定版が5年ぶりに登場へ。市場環境の激変とプレーヤーの事業モデルを展望する業界関係企業必携の報告書
2016年夏頃発行(予定)/全約400ページ/予価92,500円(税別)











 



 


MVNOの動向 (2015/02/01)

「格安スマホ」「格安SIM」をうたうサービスが次々と登場し、社会的にも大きな反響を呼んでいる。この格安サービスを繰り出しているのが「MVNO」(Mobile Virtual Network Operator、仮想移動通信事業者)である。MVNOは携帯電話キャリア、すなわち移動通信事業者(MNO:Mobile Network Operator)のネットワーク設備を借り、各種の移動通信サービスをエンドユーザーに提供している。

IoT/M2Mの動向 (2014/01/15)

FTTH やモバイルネットワークなどの通信回線を経由し、機械と機械との間でデータ通信を行うサービスを「M2M」(Machine to Machine)と呼ぶ。 遠隔で自動的に各種の測定や制御、センシングなどを行うというサービスは古くからあった。例えば、ガスや電力、水道におけるテレメトリング(遠隔検針)などは、アナログ回線の頃から行われている。

ソーシャルサービスは、いずれもまだ産声を上げたばかりであり、その成熟度はまだ低い。ましてや、モバイル・ソーシャルのビジネスの今後の発展は、まだ暗中模索の段階である、そのなかで、ソーシャルサービスへの参入を検討する企業からは、どのプラットフォームにおいてもエコシステムが未成熟で、ビジネスの組み立て方が分からない、という嘆きが聞かれる。
Facebookは、米国で今や「一強」と目されるまでに突出した存在に成長した。しかし、かたや日本では、Facebookに最も近い特徴を持つ mixiが伸び悩み、モバイルでモバゲーやGREEが躍進を果たしている。またTwitterは、スマートフォンを使いこなすITリテラシーの高いユーザーが中心ながら、SNSの新興勢力として世界的に急速に台頭してきた。
利用者(メンバー)にとってのソーシャルサービスは、本質的に格差が組み込まれたヒエラルキー社会であることをここまで示した。実は、コンテンツ提供者(SAP)側においても、ソーシャルビジネスは既存メディア上のビジネスに比べても、明暗がくっきり分かれる成果の格差が劇的に開く構造にあると考えられる。
ソーシャルは万能薬ではなく、コンテンツのカテゴリーにより向き・不向きの相性があり、サービス化の手法もコンテンツのカテゴリーにより異なる。ソーシャルサービスに最も向いたコンテンツは、実績が示す通りゲームである。
インターネット登場以前において、コンテンツビジネスのボトルネックは「デリバリー」であった。紙であれCDやDVDであれ、コンテンツを物理的なメディアにプレスし消費者のもとに届けるためには、生産・流通体制の整備・維持に多大なコストがかかることから、消費者はコンテンツ代金と言う名目で、実は制作コスト(出版で言えば印税)をはるかに超えるデリバリーコストを負担してきたのである。
国内端末ベンダーのAndroid OS搭載スマートフォン戦略にあっては、現状をみる限り、まず国内事業者の意向を反映させたスマートフォンを開発し、それから日本ローカル仕様を外した上で、海外展開を図ろうとの動きが主流といえる。
統合サービスを維持しながら、Appleが収益を最大化していくためには、グローバルな統一性を確立しておくのが最善である。同社の提供する統合サービスを、地域やオペレータに合わせて部分最適化することは、システム全体の最適化に逆行する。端末にしてもローカル言語化は行うが、それ以上のことは施さない。
前回までに、iPhoneが目指すところはAppleの統合サービスへの入り口であり、基本的に生産コストとハード販売の利ザヤを稼ぐ、その他端末ベンダーのAndroid搭載スマートフォンとは、位相が異なる点について触れた。したがって、端末販売シェアや規模の多寡によって両者を比較することは、スマートフォンの黎明期である現在ならまだしも、将来にわたってその優劣を決めることは意味を持たなくなる。
iPhoneが登場するまで、スマートフォン市場で君臨してきたSymbianは、シェアこそ落とすものの、今後出荷数は1億の大台を突破するであろう。ただ2010年に入って、大手端末ベンダー各社がSymbian OSから撤退、Android OSへのシフトを宣言するなど、今後ノキアの影響力低下は避けられそうもない。
BlackBerryやiPhoneといった独自のクローズドOSは、1社単独または1オープンソース・グループでOSプラットフォームのハード/ソフトウェアを開発しなければならない。リリース当初は一時的に成功しても、その後事業継続できるかどうか、見通しが効きにくいというリスクを孕む。これに対してGoogle/OHAが開発を続けているオープンソースのAndroidは、プラットフォームのみを無償提供している。
Appleにとって、Android搭載スマートフォンの販売本格化による数量シェアの低下は、織り込み済みの展開であろう。むしろ2007年の登場以来、筐体の基本的なデザインを大幅に変えることなく、事実上の単独モデルで数量を伸ばし、現在にいたっていることの方が驚異的といえる。
OS別スマートフォン販売台数市場の推移についてみてみると、2009年まではAppleのiPhoneがスマートフォン市場を席巻し、主にノキアの擁するSymbianベースのスマートフォン需要をすくい取った形といえる。スマートフォン市場全体が伸びるなか、iPhoneはさらに成長して2010年通年で前年比約160%、スマートフォンという市場カテゴリー内シェアでみて15%程度にまで成長することが見込まれる。
スマートフォン出荷台数では、ノキアのSymbianが2008年まで圧倒的な数量で首位を維持していたが、AppleのiPhoneの登場以来、各社の市場シェアは激しく変動するようになった。ノキアは、2009年にスマートフォンにおけるシェア50%を割り込み、2010年第2四半期にいたるまでそのシェアは下落し続けている。2010年下半期は、Android搭載スマートフォンの相次ぐ発売によって、さらにそのシェアを落としていくものと考えられる。
世界の携帯電話機出荷台数は、世界経済不況の影響を受け、2008年第4四半期から2009年第2四半期にかけて前年同期比ベースで減少を続けることになった。また2009年通年でも、前年をわずかに下回る結果となり、通信バブルで前年より出荷数が落ち込んだ2001年以来、世界の携帯電話端末市場はいったん踊り場に出た格好となっている。
情報流通ビジネス研究所は「モバイルインターネット要覧2011」を発行し、モバイル市場における5年後までの各種分析と予測を行った。LTEやDC-HSDPAの開始に加え、スマートフォン需要の高まり、モバイルSNS/ゲームの成功など、iモードに沸いた2000年代のパラダイムが大きく転換するとしている。さらには海外との関係も重要度を増し、事業変数がより複雑化・多次元化しているという。レポートのエッセンスを交えながら、モバイル産業の新たな輪郭を順次読み解いていきたい。
ガラパゴス市場の本質を曲解した議論が少なくない。ガラパゴス現象とは何だったのか。原点に立ち返るべく、 2006年発行のレポートを2回にわたって全文公開する。掲載データや内容は古いが、5年前にその必要性を指摘した、メーカー再編もまだ途上といえよう。LTEへの端境期、かつスマートフォンというトレンドが押し寄せてきた今、3Gの失敗を繰り返すことなく、日本の競争力が向上するための参考になれば幸いである。
最近は「ガラパゴス携帯」という言葉が独り歩きし、ことの本質を曲解した議論も少なくない。ガラパゴス現象とは一体何だったのか。原点に立ち返るべく、2006年発行のレポートを2回にわたって全文公開する。掲載データや内容は古いが、5年前に指摘した点はさほど変化していない。LTEへの端境期である今、3Gの失敗を繰り返さないためにも、一読いただきたい。
いったん上記のメカニズムで、一定のテーマ性とストーリー性を持った渦が形成されると、ネットワークの外部性により渦が新たなメンバーを巻き込み、話題が奔流のように拡散していく。Facebookや Twitterにおいては、ShareやLike(Facebook)、Retweet(Twitter)等の情報共有機能が有効に機能する。